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世界自然エネルギー100%プラットフォーム 新規運営委員就任のお知らせ(プレスリリース)

新しい常識としての「自然エネルギー100%」に関する対話の場を世界的に広げてきた「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」は、メンバー団体から新たな運営委員を選任し、当研究所から所長・飯田哲也が運営委員に就任しましたことをお知らせいたします。

メガソーラー開発に伴うトラブル事例と制度的対応策について(研究報告)

当研究所は、近年の国内におけるメガソーラー開発の動向について独自調査を実施し、下記の通り研究報告をまとめました。自治体等の政策担当者、太陽光発電事業開発者、地域で今後の対応を検討中の方など、みなさまの持続可能な自然エネルギーと地域社会の構築に向けた取り組み…続きを読む

自然エネルギー世界白書2017ハイライト日本語版の公開(プレスリリース)

環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、REN21(21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク)が2017年6月に発行した 「自然エネルギー世界白書2017:Renewables 2017 Global Status Report, GSR2017」の…続きを読む

自然エネルギー世界白書

「 自然エネルギー世界白書(Renewables Global Status Report)」は、世界の自然エネルギーの包括的な状況を把握し、自然エネルギーがエネルギー市場や経済発展の面で主流となっていく現実と理解を結びつけていくことを目的として、REN2…続きを読む

自然エネルギー100%宣言団体および賛同団体登録受付開始のお知らせ

自然エネルギー100%プラットフォーム(運営 CAN-Japan、事務局 環境エネルギー政策研究所・気候ネットワーク)は、「自然エネルギー100%宣言団体」および「賛同団体」の登録受付を開始したことをお知らせ致します。

2017年度第1四半期の系統電力需給にみる自然エネルギーの割合の推移(速報)

当研究所は、下記の通り、2017年度第1四半期の系統電力需給にみる自然エネルギーの割合の推移について分析を行いました。

2016年度の電力会社エリア毎の系統電力需給にみる自然エネルギーの割合(研究レポート)

当研究所は、下記の通り、2016年度の電力会社エリア毎の系統電力需給にみる自然エネルギーの割合について分析を行いました。

「自然エネルギー100%プラットフォーム」日本版Webサイト開設

当研究所は、CAN-Japanとの協働のもと、国内外の自然エネルギー100%に向けた取り組みや情報を集約して発信する「自然エネルギー100%プラットフォーム」の日本版Webサイトを開設いたしました。

原子力損害賠償の「過去分」を託送料金で回収する6つの過ち(パブコメ意見)

認定NPO法人環境エネルギー政策研究所研究所(ISEP)は、パブリックコメント「電気事業法施行規則」等の一部改正に対する意見の募集[1]に対して、以下の通り意見を提出しました。 【意見の要旨】 「過去分の請求」は「後出しジャンケン」であり非常識である。 託…続きを読む

自然エネルギー・データ集(電力編)

自然エネルギー・データ集(電力編) 世界と日本国内の自然エネルギー(電力)の現状について2016年度までの最新データをまとめました。 更新:2017年9月20日 データでみる日本の自然エネルギーの現状(2016年度 電力編) 表紙 日本の電力供給構造の推移…続きを読む