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「永続地帯2020年度版報告書」の公表(プレスリリース)

固定価格買取制度の導入後はじめて、風力発電・地熱発電の伸び率が太陽光発電の伸び率を上回る -「永続地帯2020年度版報告書」の公表 2021年4月15日 千葉大学倉阪研究室 + 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境…続きを読む

コミュニティエネルギーにおける女性 調査報告書(研究報告)

当研究所は、全国ご当地エネルギー協会と共同で実施したアンケート調査「コミュニティエネルギーにおける女性」の結果を研究報告にまとめました。本調査は、日本国内の地域エネルギー事業に関してジェンダーの視点から実施されたはじめての調査であり、今後、持続可能でより公…続きを読む

2020年の自然エネルギー電力の割合(暦年速報)

当研究所は、2020年の日本国内の全発電電力量(自家消費を含む)の電源別割合を推計しました。その結果、2020年の日本国内の自然エネルギーの全発電電力量に占める割合は前年の18.5%からおよそ2ポイント増加し、20.8%となりました。

オンライントークセッション CAP HORN開談 – ISEP × できること会議

オンライントークセッション「CAP HORN開談 エネルギーと社会の明日を探る」第4回は、ISEPとできること会議のコラボレーションとして、オンラインワークショップを開催いたしました。

オンライントークセッション CAP HORN開談 – 飯田哲也 x 青柳雄大

オンライントークセッション「CAP HORN開談 エネルギーと社会の明日を探る」第3回は、青柳雄大さん(早稲田大学教育学部4年/できること会議共同代表)と、現代の若者が模索する環境・社会問題へのかかわりなどについて、デンマークを参照しながら語り合います。

太陽光発電の規制に関する条例の現状と特徴(研究報告)

当研究所は、近年の国内における太陽光発電の規制に関する条例について独自調査を実施し、下記の通り研究報告をまとめました。2016年3月の研究報告「メガソーラー開発に伴うトラブル事例と制度的対応策について」の公開以降も調査を続け、自治体の政策的対応をまとめたも…続きを読む

九州電力の自然エネルギー出力抑制への9の提言

当研究所は、九州電力における自然エネルギーの出力抑制について、「自然エネルギー拡大を前提とした合理的な出力抑制」に向けた提言をおこないました。

国会エネルギー調査会(準備会)

国会エネルギー調査会(準備会)について 「国会エネルギー調査会(準備会)」は、国会にエネルギー政策見直しを議論する場がないことを問題視し、国会エネルギー調査会(準備会)有識者チーム(第20回から基本問題委員会自主的分科会より改称)と、超党派議員連盟原発ゼロ…続きを読む

オンライントークセッション CAP HORN開談 – ソーラーシェアリング

オンライントークセッション「CAP HORN開談 エネルギーと社会の明日を探る」第2回は、近年国内でも広がりつつあるソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)をテーマに、先駆的に実践してきた近藤恵さん、山本精一さんと事例や課題、解決策を見ていきます。

【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム)

【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム) 1. 趣旨 自然エネルギーの熱政策の実現や熱利用の普及のための調査・研究・意見交換・交流の場として、当研究所では、デンマーク関係機関との協力のもとで、関連する研究者・行政・NGO・企業などで構成され…続きを読む