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【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム)

【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム) 1. 趣旨 自然エネルギーの熱政策の実現や熱利用の普及のための調査・研究・意見交換・交流の場として、当研究所では、デンマーク関係機関との協力のもとで、関連する研究者・行政・NGO・企業などで構成され…続きを読む

【速報】国内の2019年度の自然エネルギーの割合と導入状況

国内の2019年度の自然エネルギーの割合と導入状況 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2019年末の時点で日本では約6300万kW(パネル容量DCベース)…続きを読む

自然エネルギー・データ集:データでみる日本の自然エネルギーの現状(2019年度 電力編)

自然エネルギー・データ集: データでみる日本の自然エネルギーの現状(2019年度 電力編) 日本国内の自然エネルギー(電力)の現状について2019年度までの最新データをまとめました。 表紙 日本国内の自然エネルギーによる設備容量の推移(1990年度~201…続きを読む

オンライントークセッション「CAP HORN開談 エネルギーと社会の明日を探る」配信開始のお知らせ

当研究所は、COVID-19後のこれからの世界の姿を展望するオンライントークセッション「CAP HORN 開談 エネルギーと社会の明日を探る」の配信を開始いたしました。

【提言】地域からの「緑の復興」を〜新型コロナによる3つの危機(経済危機・気候危機・社会分断)を超える〜

当研究所は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックによる経済的な停滞からの復興について、中長期的な視点で地域からの脱炭素・脱原発・自然エネルギー100%を実現するための提言をおこないました。

REN21「自然エネルギー世界白書2020」公表:自然エネルギーの進展は電力分野に限られる

国際的な自然エネルギー政策ネットワーク組織 REN21(本部:フランス、パリ)は、2020年6月16日「自然エネルギー世界白書 2020」を公表しました。

第4世代地域熱供給4DHガイドブック

第4世代地域熱供給4DHガイドブック 2020年3月 第4世代地域熱供給フォーラム(事務局:環境エネルギー政策研究所)では、日本国内において脱炭素化や自然エネルギー100%を目指すための自然エネルギーの熱政策の実現や熱利用の普及のための指針となる「第4世代…続きを読む

2019年(暦年)の自然エネルギー電力の割合(速報)

日本国内の自然エネルギーによる発電量の割合は18%を超え、太陽光は7%に

「永続地帯2019年度版報告書」の公表(プレスリリース)

域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している市町村が、全市町村数の1割を超える 千葉大学倉阪研究室 + 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別…続きを読む

【速報】日本国内の電力需給(2019年)における自然エネルギー割合

【速報】日本国内の電力需給(2019年)における自然エネルギー割合 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 2020年2月18日 今年2020年は日本でも電力自由化が進みつつある中で、全ての電力供給エリアで法的な発送電分離が行われ、発電や電力小売りを行う部…続きを読む