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「永続地帯2020年度版報告書」の公表(プレスリリース)

2021年4月15日

固定価格買取制度の導入後はじめて、風力発電・地熱発電の伸び率が太陽光発電の伸び率を上回る－「永続地帯2020年度版報告書」の公表 2021年4月15日千葉大学倉阪研究室　＋　認定NPO法人環境エネルギー政策研究所千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境…続きを読む

2021年4月12日

当研究所は、2020年の日本国内の全発電電力量（自家消費を含む）の電源別割合を推計しました。その結果、2020年の日本国内の自然エネルギーの全発電電力量に占める割合は前年の18.5%からおよそ2ポイント増加し、20.8%となりました。

2020年10月5日

当研究所は、九州電力における自然エネルギーの出力抑制について、「自然エネルギー拡大を前提とした合理的な出力抑制」に向けた提言をおこないました。

2020年7月20日

国内の2019年度の自然エネルギーの割合と導入状況認定NPO法人環境エネルギー政策研究所日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2019年末の時点で日本では約6300万kW(パネル容量DCベース)…続きを読む

2020年7月8日

当研究所は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによる経済的な停滞からの復興について、中長期的な視点で地域からの脱炭素・脱原発・自然エネルギー100%を実現するための提言をおこないました。

2020年5月1日

第4世代地域熱供給4DHガイドブック 2020年3月第4世代地域熱供給フォーラム(事務局：環境エネルギー政策研究所)では、日本国内において脱炭素化や自然エネルギー100%を目指すための自然エネルギーの熱政策の実現や熱利用の普及のための指針となる「第4世代…続きを読む

2020年2月19日

【速報】日本国内の電力需給(2019年)における自然エネルギー割合認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 2020年2月18日今年2020年は日本でも電力自由化が進みつつある中で、全ての電力供給エリアで法的な発送電分離が行われ、発電や電力小売りを行う部…続きを読む

2019年8月6日

国内の2018年度の自然エネルギーの割合とFIT制度の現状日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2018年末の時点で日本では約5500万kW(パネル容量DCベース)に達しており[1]、中国、アメリ…続きを読む

2019年8月5日

自然エネルギー・データ集: データでみる日本の自然エネルギーの現状(2018年度　電力編) 日本国内の自然エネルギー（電力）の現状について2018年度までの最新データをまとめました。 ※9ページ、ページ13、ページ14目を修正しました(2019年8月19日…続きを読む

2019年3月31日

環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、自然エネルギー関連団体や専門家・研究者・市民団体など各方面の協力を得て、2010年から日本のデータを再編集した「自然エネルギー白書」を毎年発行してきました。その最新版「自然エネルギー白書 2018/2019サマリー版…続きを読む