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【速報】国内の2019年度の自然エネルギーの割合と導入状況

2020年7月20日

国内の2019年度の自然エネルギーの割合と導入状況認定NPO法人環境エネルギー政策研究所日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2019年末の時点で日本では約6300万kW(パネル容量DCベース)…続きを読む

自然エネルギー・データ集: データでみる日本の自然エネルギーの現状(2019年度　電力編) 日本国内の自然エネルギー（電力）の現状について2019年度までの最新データをまとめました。 [wpdm_package id=’12760′…続きを読む

2020年7月10日

当研究所は、COVID-19後のこれからの世界の姿を展望するオンライントークセッション「CAP HORN 開談エネルギーと社会の明日を探る」の配信を開始いたしました。

2020年7月8日

当研究所は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによる経済的な停滞からの復興について、中長期的な視点で地域からの脱炭素・脱原発・自然エネルギー100%を実現するための提言をおこないました。

2020年4月10日

日本国内の自然エネルギーによる発電量の割合は18%を超え、太陽光は7%に

2019年8月6日

国内の2018年度の自然エネルギーの割合とFIT制度の現状日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつある。2018年末の時点で日本では約5500万kW(パネル容量DCベース)に達しており[1]、中国、アメリ…続きを読む

2019年5月16日

脱炭素社会を目指すパリ協定長期成長戦略の抜本的転換をパリ協定長期成長戦略案への意見認定NPO法人　環境エネルギー政策研究所(ISEP) 　私たち環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、日本の地球温暖化対策およびエネルギー政策において脱炭素社会を目指すパ…続きを読む

2019年4月17日

九州電力が実施した再エネ出力抑制に関する公開質問状&回答環境エネルギー政策研究所では、九州電力が昨秋から開始した再生可能エネルギーの出力抑制のうち、とくに本年2月及び3月の出力抑制は、再生可能エネルギー事業者に多大な影響があるだけでなく、他の一般…続きを読む

2019年4月8日

2018年(暦年)の国内の自然エネルギー電力の割合～自然エネルギーによる発電量の割合は17.4%に達し、太陽光は6.5%に～要旨 2018年(暦年)の日本国内の自然エネルギーの全発電量(自家消費含む)に占める割合は前年の16.4%から17.4%に増加し…続きを読む

2019年3月31日

環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、自然エネルギー関連団体や専門家・研究者・市民団体など各方面の協力を得て、2010年から日本のデータを再編集した「自然エネルギー白書」を毎年発行してきました。その最新版「自然エネルギー白書 2018/2019サマリー版…続きを読む