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環境エネルギー政策研究所は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関です。地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家によって設立されました。
自然エネルギーや省エネルギーの推進のための国政への政策提言、地方自治体へのアドバイス、そして国際会議やシンポジウムの主催など、幅広い分野で活動を行っています。また、欧米、アジアの各国とのネットワーキングを活用した、海外情報の紹介、人的交流など、日本の窓口としての役割も果たしています。
市民ファンドを活用した市民風車、太陽光発電事業なども発案し、関係事業体である且ゥ然エネルギードットコムによって実現しています。


団体名
特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所
代表者
飯田哲也
住所
〒164-0001 東京都中野区中野4-7-3  [地図]
TEL
03-5318-3331
FAX
03-3319-0330
E-mail
info01[@]isep.or.jp  *[@]の部分を@へ手動で変更の上、送信ください。
2009年度
理事

飯田 哲也(環境エネルギー政策研究所所長)
大林 ミカ(駐日英国大使館気候変動プロジェクト政策アドバイザー)
山藤 泰(関西学院大学総合政策研究科客員教授)
鈴木 亨(北海道グリーンファンド事務局長)
竹村 英明(環境エネルギー政策研究所プロジェクトマネージャー)
中島 大(全国小水力利用推進協議会事務局長)
西尾 漠(原子力資料情報室共同代表)
松原 弘直(環境エネルギー政策研究所主席研究員)
春増 知(環境エネルギー政策研究所事務局長)

監事
河合 弘之 (弁護士 さくら共同事務所)
顧問

牛山 泉(足利工業大学学長)
熊崎 實(日本木質ペレット協会会長)
藤井 絢子(滋賀県環境生活協同組合理事長)
藤井 石根(明治大学教授)
内橋 克人(経済評論家)
小野 有五(北海道大学教授)
佐和 隆光(京都大学教授)
須田 春海(市民運動全国センター代表)
槌屋 治紀(システム技術研究所所長)
三橋 規宏(千葉商科大学教授)
山梨 晃一(前エネルギー財団常務理事)
海渡 雄一(弁護士)
長谷 川公一(東北大学教授)
USA : Nicholas Lenssen, Director, Distributed Energy, Primen
SWEDEN:Tomas Koberger, Lic.of Eng., Institute of Physical Resource Theory, Chalmers University of Technology
DENMARK:Prof. Jorgen Norgard, Department of Buildings and Energy, Technical University of Denmark

スタッフ

所長:飯田哲也
研究部長:Eric Martinot
主席研究員:松原弘直
主任研究員:山下紀明
フェロー:古屋将太
プロジェクトマネージャー:竹村英明
コーディネーター:本城須麻
事務局長:春増知

2006年以降の主なメディア掲載

NHKBS1  きょうの世界( 2009.3.5)
 「特集 岐路に立つ中国の太陽光発電」

所長の飯田がコメントいたします。

●テレビ朝日 報道ステーション( 2009.2.25)
 「いきいき」

所長の飯田が太陽光発電余剰電力買い取り制度についてコメントいたしました。

産経新聞 2008年1月7日( 2008.1.7 産経新聞社)
 「いきいき」

副所長の大林が自身の活動などについて話しました。
掲載サイトはこちら

●International Herald Tribune/The Asahi Shinbun 2008年1月1日( 2008.1.1 朝日新聞社)
 「Climate Change: The Fight Ahead Acting now」

副所長の大林がG8に向けての活動などについて話しました。
記事掲載サイトはこちら

NHK総合 クローズアップ現代( 2007.12.3 NHK)
 「シリーズ地球温暖化 自然エネルギーは増やせるか」

所長の飯田が自然エネルギー拡大の可能性について話しました。

The Japan Times 2007年9月5日( 2007.9.5 The Japan Times Ltd.)
 「ATOMIC POWER AT ANY COST? All cost bets off if Big One hits nuke plant」

所長の飯田が原子力発電、自然エネルギーの状況についてコメントしています。

朝日新聞 2007年8月20日( 2007.8.20 朝日新聞社)
 「耕論」

所長の飯田が筑波大内山洋二教授と対談を行っています。

●NHK総合 ( 2007.8.19 NHK)
 「日曜討論」

所長の飯田が出演し、原子力発電所の安全性や温暖化防止、今後のエネルギー政策についての討論を行います。

●月刊地球環境 9月号( 2007.8.1 日本工業新聞社)
 特集「再生可能エネルギーの行方」

所長の飯田が「再生可能エネルギー低迷の原因は政策にあり」と題したインタビューを受けています。

●世界( 2007.8.7 岩波書店)
 特集「地球温暖化 −人類はこの困難に立ち向かえるか−」

所長の飯田が「自然エネルギーの可能性  ―ロストワールド化する日本―」を執筆しています。

●熊本日日新聞朝刊( 2007.7.5 熊本日日新聞社)
 「家庭の温暖化対策」

所長の飯田が温暖化政策についてコメントしています。

●日経ビジネス( 2007.6.4 日経BP社)
 「第2特集 環境技術大国ニッポンの危機」

所長の飯田が環境政策についてコメントしています。

●毎日新聞朝刊( 2007.5.30 毎日新聞社)
 「理系白書’07 技術者集団『原子力ムラ』」

所長の飯田が原子力政策についてコメントしています。

●朝日新聞朝刊( 2007.3.14 朝日新聞社)
 「私の視点」

所長の飯田が温暖化政策やRPS法についてコメントしています。

●毎日新聞東京版朝刊( 2007.2.19 毎日新聞社)
 「私のスタイル:環境と豊かな暮らしの両立を」

副所長の大林が自然エネルギーの状況や活動についてコメントしています。

●サンデー毎日( 2006.9.3 毎日新聞社)
 「代替エネルギー技術で「買える銘柄」」

所長の飯田が自然エネルギーの状況についてコメントしています。

●クロワッサン( 2006.7.10 株式会社マガジンハウス)
 「これが聞きたいから、噂の男に会いたい。」

所長の飯田が市民風車やグリーン電力についてインタビューに答えています。

●日経エコロジー(2006.7 株式会社日経BP)
  「総力特集 欧州との付き合い方 Special Interview03 躍動する欧州環境政策」

所長の飯田のインタビューが掲載されています。

●日経グローカル(No.54 2006.6.19 株式会社日経BPマーケティング)
  フォーカス「広がる市民主導の新エネルギー発電」

ISEPが関わった市民風車や飯田市、備前市の取組が紹介されています。

●中日新聞(2006.6.11)
  「新エネルギー利用法施行から3年 風量発電、伸び悩む供給量」

所長の飯田のコメントが掲載されています。

●岐阜新聞(2006.4.20)
  「チェルノブイリ事故20年」

所長の飯田の評論が掲載されています。

●フジサンケイビジネスアイ(2006.1.14)
  「環境とエネルギービジネス16 地域自律の時代」

副所長の大林の評論が掲載されています。