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エネルギー基本計画への意見 −「エネルギーコンセプト」の抜本的転換を

2018年4月2日

当研究所は、現在見直し中のエネルギー基本計画について、日本のエネルギー政策における「エネルギーコンセプト」の抜本的な転換が必要だと考える意見を以下に提示いたします。

2018年3月30日

認定NPO法人環境エネルギー政策研究所＋千葉大学倉阪研究室認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と千葉大学倉阪研究室は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。「永続地帯」研究の最新結果（2018年3…続きを読む

2018年3月8日

FIT制度：平成30年度以降の買取価格等および制度改善への提言【提言要旨】太陽光発電の買取価格は規模別・タイプ別(屋根置き、地上置き等)にきめ細かく設定すべき拙速な「入札」で市場を壊さずに、きめの細かい買取価格の改善から着手すべき地域での合意形成や…続きを読む

2018年2月28日

インターン担当の山下です。10年以上前のことですが、元インターン生です。うれしいことにここ数年はISEPのインターンプログラムに毎年20名以上が参加してくれています。とはいえ、最初の問い合わせで色々と考えてしまい、申し込みまでに悩んでしまったという声も聞…続きを読む

2018年2月8日

世界中で急拡大する自然エネルギー市場の中で、累積設備導入量でついに太陽光発電が原子力発電を追い抜いたことをお知らせいたします。

2018年1月16日

当研究所は、日本国内の自然エネルギーに関する情報を編纂した「自然エネルギー白書2017」をWebサイトにて公開しました。サマリー版PDFは下記よりダウンロードできます。サマリー版主な内容自然エネルギー白書は、太陽光、風力、地熱、小水力、…続きを読む

2018年1月9日

当研究所は、改正FIT法のもとで2017年11月に初めて行われた第1回の入札制度に関する考察を行い、問題点の指摘および提言をまとめたレポートを下記の通り公表いたしました。

2017年12月20日

新しい常識としての「自然エネルギー100%」に関する対話の場を世界的に広げてきた「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」は、メンバー団体から新たな運営委員を選任し、当研究所から所長・飯田哲也が運営委員に就任しましたことをお知らせいたします。

2017年12月5日

当研究所は、近年の国内におけるメガソーラー開発の動向について独自調査を実施し、下記の通り研究報告をまとめました。自治体等の政策担当者、太陽光発電事業開発者、地域で今後の対応を検討中の方など、みなさまの持続可能な自然エネルギーと地域社会の構築に向けた取り組み…続きを読む

2017年11月28日

環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、REN21（21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク）が2017年6月に発行した「自然エネルギー世界白書2017：Renewables 2017 Global Status Report, GSR2017」の…続きを読む