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自然エネルギー白書2018/2019サマリー版

2019年3月31日

環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、自然エネルギー関連団体や専門家・研究者・市民団体など各方面の協力を得て、2010年から日本のデータを再編集した「自然エネルギー白書」を毎年発行してきました。その最新版「自然エネルギー白書 2018/2019サマリー版…続きを読む

2019年3月26日

「永続地帯2018年度版報告書」の公表再生可能エネルギーで住み続けるためのエネルギーを自給できる市町村が100 に到達認定NPO法人環境エネルギー政策研究所＋千葉大学倉阪研究室認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と千葉大学倉阪研究室は、日本国内の市…続きを読む

2019年3月7日

当研究所は、平成31年度以降の買取価格および今後の自然エネルギー普及政策に対して、以下を提言いたします。

2019年2月18日

第4世代地域熱供給とはデンマークではオイルショック後の1979年に熱供給法が制定され、費用対効果に基づいた熱供給のためのゾーニング(土地利用計画)を促進している。人口密度が高い都市では、初期設備費が高いが熱需要が高いためにCHP(熱電併給設備)を導入し、…続きを読む

2019年2月16日

【4DHフォーラム】第2回研究会　開催概要日時：2018年12月6日(木)14:00-17:00(17:30よりISEPにて懇親会) 会場： NATULUCK四谷駅前大会議室(新宿区四谷1-2 三浜ビル3F) 参加者：研究者・専門家・事業者・自治体関係者…続きを読む

【4DHフォーラム】第1回研究会　開催概要日　時：2018年10月4日(木)14:00-17:00 会　場：デンマーク王国大使館(東京都渋谷区猿楽町29-6) 参加者：研究者・専門家・事業者・自治体関係者等20名程度プログラム： 4DHフォーラムの設立…続きを読む

2018年12月11日

環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、REN21（21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク）が2018年6月に発行した「自然エネルギー世界白書2018：Renewables 2018 Global Status Report, GSR2018」のハ…続きを読む

2018年12月5日

当研究所は、電力・エネルギー需給の状況の見える化Webサイト「ISEP Energy Chart」の英語版を公開しました。このWebサイトを通じて、海外の研究者、メディア、大学生・大学院生、市民向けに日本の自然エネルギーの発展などの情報提供を強化してまいり…続きを読む

2018年11月21日

2018年11月8〜10日、マリ共和国バマコにて「第2回世界ご当地エネルギー会議（The 2nd World Community Power Conference 2018, WCPC2018）」が開催されました。当研究所は、マリ・フォルケセンターおよび世…続きを読む

2018年11月5日

岩波書店「科学」2018年10月号の特集「再エネ・地域社会の再生へ」に掲載された主任研究員の山下紀明の論文「地域で太陽光発電を進めるために地域トラブル事例から学ぶ」のPDFを岩波書店の許可を得て公開します。