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自然エネルギーが『パリの希望の灯』となった

2015年12月12日、パリで開催されたCOP21で、2020年以降の気候変動対策の新たな法的枠組み「パリ協定」が採択されました。これに対する当研究所の声明を下記の通り発表いたします。

自然エネルギー100%の『持続可能なエネルギー』への転換を

2015年11月30日から12月11日まで、フランス・パリで、COP21(気候変動枠組条約第21回締約国会議)が開催されます。京都議定書に続く、2020年以降の新しい温暖化対策の枠組みを模索する今回の会議の開催に対して、下記の通り、当研究所の声明を発表いた…続きを読む

データでみる日本の自然エネルギー

2014年度末までの最新データでみる日本国内の自然エネルギーの現状をご紹介します。

エネルギーの選択が可能な小売全面自由化を実現すべき(パブコメ意見)

当研究所は、政府の意見募集(パブリックコメント)「小売電気事業の登録の申請等に関する省令案」に対して、下記の通り意見を提出しました。(本文PDF)

歴史的な流れに従ったエネルギー大転換を(パブコメ意見)

当研究所は、政府の二つの意見募集(パブリックコメント)「長期エネルギー需給見通し(案)」および「日本の約束草案(政府原案)」に対して、下記の通り意見を提出しました。(本文PDF)

持続可能な社会と自然エネルギーコンセンサス

環境エネルギー政策研究所と自然エネルギー財団は、自然エネルギー事業関係者、自然保護関係者が参加する「持続可能な社会と自然エネルギー研究会」を2012年12月より開催し、持続可能な社会に向かう中で、自然エネルギーが受け入れられる社会を実現するための課題や解決…続きを読む

記録的な自然エネルギー拡大が世界経済成長とCO2排出量増大の切り離しに貢献した〜REN21「自然エネルギー世界白書2015」

2014年は風力発電と太陽光発電の年間導入量が過去最大に。 20か国以上で自然エネルギー導入目標が新たに設定され、世界で164か国に。 自然エネルギーが世界全体の発電容量の正味増設分の60%以上の割合に。 自然エネルギーの温熱・冷熱利用に政策立案者の関心が…続きを読む

定着した原発ゼロの電力需給~原発ゼロでの電力需給および経済的影響の評価~

当研究所は、福島第一原発事故後、5年目の夏を迎えるにあたり、原発ゼロでの電力需給およびその経済的影響の評価をおこなった。また、政府の検討するエネルギーミックスに対して、下記の通り政策を提言する。(本文PDF) 【要旨と提言】 福島第一原発事故後、5年目の夏…続きを読む

【プレスリリース】「エネルギーミックス」への政策提言「歴史的な流れに従ったエネルギー大転換を」

「エネルギーミックス」への政策提言 歴史的な流れに従ったエネルギー大転換を 2015年4月28日 認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所(ISEP) ■プレスリリース本文:PDF 総合資源エネルギー調査会長期エネルギー需給見通し小委員会では、2030年の…続きを読む

100%自然エネルギー世界キャンペーン

100%自然エネルギー 世界キャンペーンについて 近年、多くの世界各地のコミュニティ、地域、島、国が「100%自然エネルギー」に向けた取り組みを発表するようになってきました。それらの取り組みは、100%自然エネルギーの実現が技術的に可能で、経済的に優位性が…続きを読む