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「自然エネルギー100%プラットフォーム」日本版Webサイト開設

当研究所は、CAN-Japanとの協働のもと、国内外の自然エネルギー100%に向けた取り組みや情報を集約して発信する「自然エネルギー100%プラットフォーム」の日本版Webサイトを開設いたしました。

原子力損害賠償の「過去分」を託送料金で回収する6つの過ち(パブコメ意見)

原子力損害賠償の「過去分」を託送料金で回収する6つの過ち 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所研究所(ISEP)は、パブリックコメント「電気事業法施行規則」等の一部改正に対する意見の募集[1]に対して、以下の通り意見を提出しました。 【意見の要旨】 「過…続きを読む

自然エネルギー・データ集(電力編)

自然エネルギー・データ集(電力編) 世界と日本国内の自然エネルギー(電力)の現状について2016年度までの最新データをまとめました。 更新:2017年9月20日 データでみる日本の自然エネルギーの現状(2016年度 電力編) 表紙 日本の電力供給構造の推移…続きを読む

REN21「自然エネルギー世界白書2017」公表:自然エネルギーの新たな記録が生まれた2016年 – より少ない費用でより多くの自然エネルギーが導入

自然エネルギー発電は世界全体で161GW(1億6100万kW)という記録的な拡大にも関わらず、投資金額(2416億米ドル)は23%も減少

Tentouプロジェクト:地域コミュニティのかかわりをテーマとした国際自然エネルギーワークショップの開催

東京(日本)/サムソ島(デンマーク) 当研究所はサムソエネルギーアカデミーとの協働のもと、自然エネルギーにかかわる国際的な非営利団体によるワークショップを開催することをお知らせします。2017年6月5〜6日にデンマーク・サムソ島で行われるワークショップは、…続きを読む

「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」法人設立のお知らせ(プレスリリース)

本日、当研究所が創設パートナーおよび理事を務めてまいりました「世界自然エネルギー100%キャンペーン」は、世界の自然エネルギー推進の流れをさらに加速すべく、「世界自然エネルギー100%プラットフォーム(Global 100% Renewable Energ…続きを読む

「100%自然エネルギー」の未来は、100%やってくる(GREENa LAB)

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社の情報メディア「GREENa LAB」掲載のインタビュー記事にて、当研究所所長・飯田哲也が自然エネルギー政策の歴史的発展、地域参加型自然エネルギーの意義、未来の社会変化と自然エネルギーについて解説・コメントしており…続きを読む

「永続地帯2016 年度版報告書」の公表について

「永続地帯2016 年度版報告書」の公表 プレスリリース(PDF) 千葉大学倉阪研究室 + 認定NPO 法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学倉阪研究室と認定NPO 法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握…続きを読む

自然エネルギー白書2016

当研究所は、日本国内の自然エネルギーに関する情報を編纂した「自然エネルギー白書2016」(全体版、サマリー版)を公開しました。 主な内容 自然エネルギー白書は、太陽光、風力、地熱、小水力、バイオマス、太陽熱など、国レベルの自然エネルギー政策の具体的課題から…続きを読む

自然エネルギーは不安定?「フレキシビリティ」が固定観念を打ち破る(KOKOCARA)

生協パルシステムの情報メディア「KOKOCARA」掲載のインタビュー記事にて、当研究所所長・飯田哲也が自然エネルギーのコスト、安定性、経済効果等について解説・コメントしております(2017年3月13日掲載)。 ▼生協パルシステムの情報メディア「KOKOCA…続きを読む