ライブラリ: 自然エネルギー100%
REN21「自然エネルギー世界白書2024」世界概観編(Global Overview)を公表
2024年4月12日
REN21「自然エネルギー世界白書2024」世界概観編(Global Overview)を公表 国際的な自然エネルギー政策ネットワークREN21（「21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク」本部：フランス・パリ）は、「自然エネルギー世界白書2024」…続きを読む
「4DHガイドブック・スマートエネルギーシステム編」を発行しました (レポート)
2024年4月11日
「4DHガイドブック・スマートエネルギーシステム編」を発行しました。 4DHフォーラム(事務局:ISEP)では、4DHガイドブックを2020年3月に発行しましたが、そこから発展したスマートエネルギーシステム編を2024年3月に発行しました。 4DHガイドブ…続きを読む
世界自然エネルギー100%プラットフォーム COP28 宣言
2023年12月5日
当研究所は、世界自然エネルギー100%プラットフォームによるCOP28宣言「効果的な気候危機緩和のために：世界はボトムアップによる100%再生可能エネルギーへの転換を早急に必要としている」に賛同いたします。
「永続地帯2022年度版報告書」の公表(プレスリリース)
2023年6月30日
日本の再生可能エネルギー供給量も、地域的エネルギー自給率100％を越える自治体の数も、震災後10年間で約4倍に 千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めて…続きを読む
2022年の自然エネルギー電力の割合（暦年・速報）
2023年4月14日
当研究所は、2022年（暦年）の自然エネルギー電力の割合を推計し、日本国内の全発電電力量（自家消費含む）に占める割合は22.7%となりました。
2021年の自然エネルギー電力の割合（暦年・速報）
2022年4月4日
国内の変動性自然エネルギーVREが10%超、急がれる化石燃料への依存度低減 要旨 2021年 (暦年)の日本国内の全発電電力量(自家消費含む)に占める自然エネルギーの割合は22.4%となり、前年の20.8%から2ポイント近く増加したと推計される。 2021…続きを読む
デンマークの電力システムにおける柔軟性の発展とその役割（レポート）
2021年11月23日
デンマークエネルギー庁「デンマークの電力システムにおける柔軟性の発展とその役割」(日本語版) デンマークエネルギー庁(DEA)が2021年6月にリリースした最新レポート(英語)の日本語版「デンマークの電力システムにおける柔軟性の発展とその役割」が公表されま…続きを読む
第6次エネルギー基本計画への意見および提言（意見・提案）
2021年9月14日
環境エネルギー政策研究所は、以下のとおり国の第6次エネルギー基本計画（案）に対しての意見（パブリックコメント）を提出すると共に、提言「自然エネルギー100%の「エネルギーコンセプト」への抜本的転換を」を発表します。なお、第6次エネルギー基本計画(案)とパブ…続きを読む
共同レポート「東京都の再生可能エネルギー100%シナリオ」公表
2021年6月8日
共同レポート「東京都の再生可能エネルギー100%シナリオ ～グリーン・リカバリーによる 脱炭素化ロードマップ～」 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが共同で検討したレポート『東京都の再生可能エネルギー100%シナ…続きを読む
【速報】日本国内の電力需給(2020年度)における自然エネルギー割合
2021年5月14日
トピックス： 2020年度の自然エネルギーの電力需要に対する割合(年間平均値)は19.2%となり、太陽光発電の割合8.5%が水力発電の割合7.8%を上回って、VRE(変動する自然エネルギー)の割合は9.5%となった。 月別の平均値では2020年5月に自然エ…続きを読む
【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム)
2020年7月31日
【特集】第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム) ※4DHフォーラムのホームページをリニューアルオープンしました(2024年1月)。 1. 趣旨 自然エネルギーの熱政策の実現や熱利用の普及のための調査・研究・意見交換・交流の場として、当研究所では、…続きを読む
2019年（暦年）の自然エネルギー電力の割合（速報）
2020年4月10日
日本国内の自然エネルギーによる発電量の割合は18%を超え、太陽光は7%に
「永続地帯2019年度版報告書」の公表（プレスリリース）
2020年4月7日
域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している市町村が、全市町村数の1割を超える 千葉大学倉阪研究室 ＋ 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市町村別…続きを読む
「永続地帯2018年度版報告書」公表(プレスリリース)
2019年3月26日
「永続地帯2018年度版報告書」の公表 再生可能エネルギーで住み続けるためのエネルギーを自給できる市町村が100 に到達 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所＋千葉大学倉阪研究室 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所と千葉大学倉阪研究室は、日本国内の市…続きを読む
電力・エネルギー需給の見える化Webサイト「ISEP Energy Chart」英語版公開
2018年12月5日
当研究所は、電力・エネルギー需給の状況の見える化Webサイト「ISEP Energy Chart」の英語版を公開しました。このWebサイトを通じて、海外の研究者、メディア、大学生・大学院生、市民向けに日本の自然エネルギーの発展などの情報提供を強化してまいり…続きを読む
第2回世界ご当地エネルギー会議 開催報告
2018年11月21日
2018年11月8〜10日、マリ共和国バマコにて「第2回世界ご当地エネルギー会議（The 2nd World Community Power Conference 2018, WCPC2018）」が開催されました。当研究所は、マリ・フォルケセンターおよび世…続きを読む
四国電力で自然エネルギー100%超・九州電力で太陽光発電が80%超（速報）
2018年8月10日
当研究所は、一般送配電事業者から公開されている電力会社エリア毎の電力需給の実績データをもとに、国内の自然エネルギーの普及状況を分析いたしました。
チェルノブイリを思い出そう – 代替エネルギーは成長している
2018年4月27日
世界自然エネルギー100%プラットフォーム、コーディネーターのRian van Stadenによるチェルノブイリ原発事故から32年目の声明。
エネルギー基本計画への意見 −「エネルギーコンセプト」の抜本的転換を
2018年4月2日
当研究所は、現在見直し中のエネルギー基本計画について、日本のエネルギー政策における「エネルギーコンセプト」の抜本的な転換が必要だと考える意見を以下に提示いたします。
世界自然エネルギー100%プラットフォーム 新規運営委員就任のお知らせ（プレスリリース）
2017年12月20日
新しい常識としての「自然エネルギー100%」に関する対話の場を世界的に広げてきた「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」は、メンバー団体から新たな運営委員を選任し、当研究所から所長・飯田哲也が運営委員に就任しましたことをお知らせいたします。
自然エネルギー100%宣言団体および賛同団体登録受付開始のお知らせ
2017年10月25日
自然エネルギー100%プラットフォーム（運営 CAN-Japan、事務局 環境エネルギー政策研究所・気候ネットワーク）は、「自然エネルギー100%宣言団体」および「賛同団体」の登録受付を開始したことをお知らせ致します。
「自然エネルギー100%プラットフォーム」日本版Webサイト開設
2017年9月7日
当研究所は、CAN-Japanとの協働のもと、国内外の自然エネルギー100%に向けた取り組みや情報を集約して発信する「自然エネルギー100%プラットフォーム」の日本版Webサイトを開設いたしました。
Tentouプロジェクト：地域コミュニティのかかわりをテーマとした国際自然エネルギーワークショップの開催
2017年5月30日
東京（日本）／サムソ島（デンマーク） 当研究所はサムソエネルギーアカデミーとの協働のもと、自然エネルギーにかかわる国際的な非営利団体によるワークショップを開催することをお知らせします。2017年6月5〜6日にデンマーク・サムソ島で行われるワークショップは、…続きを読む
「世界自然エネルギー100%プラットフォーム」法人設立のお知らせ（プレスリリース）
2017年5月8日
本日、当研究所が創設パートナーおよび理事を務めてまいりました「世界自然エネルギー100%キャンペーン」は、世界の自然エネルギー推進の流れをさらに加速すべく、「世界自然エネルギー100%プラットフォーム（Global 100% Renewable Energ…続きを読む
「100%自然エネルギー」の未来は、100%やってくる（GREENa LAB）
2017年5月6日
ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社の情報メディア「GREENa LAB」掲載のインタビュー記事にて、当研究所所長・飯田哲也が自然エネルギー政策の歴史的発展、地域参加型自然エネルギーの意義、未来の社会変化と自然エネルギーについて解説・コメントしており…続きを読む
自然エネルギー白書2016
2017年3月30日
当研究所は、日本国内の自然エネルギーに関する情報を編纂した「自然エネルギー白書2016」（全体版、サマリー版）を公開しました。 主な内容 自然エネルギー白書は、太陽光、風力、地熱、小水力、バイオマス、太陽熱など、国レベルの自然エネルギー政策の具体的課題から…続きを読む
世界5地域 ご当地エネルギー加速化実践・研究開始とキック オフ・ワークショップ日本開催のお知らせ（プレスリリース）
2016年10月28日
当研究所は、先駆的に地域のエネルギー自立を実現してきたデンマーク・サムソエネルギーアカデミーと連携し、デンマーク気候基金（KR Foundation）の支援を得て、世界5地域が共同で、ご当地エネルギー（コミュニティパワー）の先駆的な実践を加速化されるための…続きを読む
第1回世界ご当地エネルギー会議プログラム公開と参加登録開始のお知らせ
2016年9月7日
福島／東京／ボン 2016年9月6日（火）、2011年に悲惨な原発事故が発生した福島での記者発表会で「第1回世界ご当地エネルギー会議（the 1st World Community Power Conference: WCPC2016）」実行委員会は、20…続きを読む
「永続地帯2015年度版報告書」の公表
2016年3月31日
千葉大学倉阪研究室 ＋ 認定NPO法人環境エネルギー政策研究所 [記者発表資料(PDF)] 千葉大学倉阪研究室と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所は、日本国内の市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などを把握する「永続地帯」研究を進めています。200…続きを読む
100%自然エネルギー世界キャンペーン
2015年4月7日
100%自然エネルギー 世界キャンペーンについて 近年、多くの世界各地のコミュニティ、地域、島、国が「100%自然エネルギー」に向けた取り組みを発表するようになってきました。それらの取り組みは、100%自然エネルギーの実現が技術的に可能で、経済的に優位性が…続きを読む